アマゾン部族がネット開通でポルノ中毒に？報道の誤った解釈とその影響

報道したニューヨーク・タイムズ、「ネットメディアの歪曲」を強調

近頃、インターネットが開通後、アマゾンのある部族がポルノ中毒になったというニュースが広がり、これを初めて報道した「ニューヨーク・タイムズ（NYT）」と当事者である部族の人々がこれを全面否定した。

11日NYTが、アマゾン部族は、ポルノ中毒になっていないというタイトルの記事を公開した。議論が起きたアマゾンのマルボ族のポルノ中毒に関する記事は、事実ではない。

この2日前、NYTはアマゾンに住むマルボ族の人々の日常がインターネットが開通した後、どのように変わったかを伝えた。

当時、NYTは「2000人以上の部族の人々が、大切な人との連絡、緊急状況などにインターネットを使用している」と報道し、「ただし、一部10代の青少年が、ポルノを視聴するケースもあり懸念される」と伝えた。

記事掲載後、アメリカのオンラインニュースなどは、NYTを引用してマルボ族がポルノ中毒になったと記事の趣旨を歪曲し、拡散し始めた。

NYTは「誤った情報が、イギリス、ドイツ、オーストラリア、インド、トルコ、メキシコなど、全世界に広がってしまった」と述べた。このニュースは、全世界100以上のウェブサイトに掲載された。

SNSでは、これを嘲弄するミーム（meme・インターネットで流行するコンテンツ）も投稿された。

この報道をしたNYTのジャック・ニカス記者は、マルボ族の人々はポルノ中毒になっていないと強調した。

マルボ族のリーダーであり、インターネット開通を主導したエノク・マルボ氏は、自身のSNSを通じ「このような主張は、根拠のない偽りだ」と怒りを示した。

先住民の権利活動家エリシオ・マルボ氏は、NYTに「フェイクニュースの拡散は、インターネットの別の危険性を見せた」と語った。