社会 Archives - ビュアーズ

アルベール・カミュ『異邦人』、20世紀最高の小説誕生秘話 2024.06.11 ■ 歴史の中のThis week　 20世紀を締めくくった1999年、フランスの夕刊紙「ル・モンド（Le Monde）」は過去の世紀最高の作品を選ぶ投票を行った。リストに上がった100作品の中で、アルベール・カミュ（Albert Camus）の小説『異邦人』が1位を獲得した。無名の作家であったカミュを、世界的な作家の仲間入りさせ、彼にノーベル文学賞をもたらした作品だ。100以上の言語に翻訳され、全世界の読者に今も愛されている異邦人は1942年6月15日に出版された。カミュは1913年に仏領アルジェリアで生まれた。第一次世界大戦に参戦した父親が戦死し、聴覚障害のあった母親とともに、貧しい幼少期を過ごした。学校のサッカーチームでゴールキーパーとして活躍したが、結核のため選手としての夢を断念しなければならなかった。後に彼は「人間の道徳性と義務について、私が学んだすべてのことはサッカーから来ている」と語った。高校時代、哲学のクラスで彼は生涯の師となる、ジャン・グルニエに初めて出会い文学に目覚めた。大学卒業後、新聞社に入社し、記者としての生活を送った。第二次世界大戦中、フランスがナチス・ドイツに占領された際には、対独抵抗運動に参加し、レジスタンス組織の機関紙であった「コンバ」の編集長としても活動した。 1942年、29歳で発表した彼の初の小説『異邦人』は文壇の大きな注目を浴びた。小説は、こう始まる。「きょう、ママが死んだ。もしかすると昨日かもしれないが、よくわからない。」主人公のムルソーはある日、母の死を知らされる。悲しみも感じず、淡々と葬儀を済ませた彼は翌日、彼女と海水浴を楽しみ、喜劇映画を観て、愛を交わす。数日後、海岸での争いに巻き込まれたムルソーは、アラブ人が向けた短剣に、反射する閃光に反射的に拳銃の引き金を引いた。裁判で彼は殺人の動機を太陽のせいだと語った。検察官は母親の葬式で彼が示した態度を殺人事件と結びつけ、結局、ムルソーは死刑を宣告される。カミュは、アメリカ版の序文でこう説明している。「我々の社会では、母親の葬式で涙を流さない人間は、死刑を宣告される恐れがある。ムルソーは嘘を拒否する。ありのままを述べ、感情を隠さない。すると社会はすぐに脅されていると感ずることになるのだ。例えば、人々は慣行の決まり文句に従って、彼に自分の罪を後悔していると言うように要求されるが、彼はむしろ退屈を感じていると答える。このようなニュアンスから彼は有罪を宣告される。」不条理文学の代表作の一つである『異邦人』に続いて、カミュは哲学的エッセイ『シーシュポスの神話』、戯曲『カリギュラ』、小説『ペスト』などを発表し、1957年、44歳という若さでノーベル文学賞を受賞した。しかし、それからわずか3年後の1960年1月、自動車事故で47歳の短い生涯を閉じた。車の中には彼が書いていた自伝的小説『最初の人間』の未完成の原稿があった。遺稿は30年以上埋もれたまま、1994年に出版された。

韓国の子供たちに迫る健康危機、肥満率と精神健康に警鐘 2024.06.10 韓国の保健福祉部、18歳未満を対象とした「子供の総合現況調査」の結果を発表精神健康における高危険群が増加…　深刻な鬱状態を経験した子供は全体の4.9% 昨年、韓国の9〜17歳の子供の肥満率が5年前に比べて4倍以上に高くなったという調査結果が出た。また、子供の精神健康は全体的に良くなったものの、多くのストレスを経験したと答えた高危険群の子供はむしろ増えた。 6日、厚生労働省に該当する韓国の保健福祉部は、昨年9〜12月に全国の18歳未満の子供を育てる5753世帯を訪問して行った「2023子供の総合現況調査」の結果を公開し、上述の結果が明らかにした。この調査は2018年以降5年ぶりに行われ、調査結果は子供政策の基礎資料として活用される。保健福祉部によると、調査対象の9〜17歳の子供の肥満率は2023年14.3%で、2018年の3.4%に比べ4倍以上高くなった。子供が平日に座っている時間は2018年の524分から、2023年には636分に増え、一日の睡眠時間は8.3時間から7.9時間に減った。これらの身体活動と睡眠時間の減少が肥満率の増加に影響を及ぼした可能性があると保健福祉部は分析した。子供の精神健康は、全体的に改善したが、精神健康の高危険群は増えた。9〜17歳の子供を対象にストレス認知度を調査した結果、2023年基準でストレスが少ないか無いと答えた子供は43.2%で、2018年の34.5%より8.7ポイント増加した。子供の憂うつや不安の度合いは1.77点（最大26点）で、2018年(1.88点)より0.11減った。しかし、その中でもストレスが非常に多いと答えた9〜17歳の子供は1.2%で、2018年の0.9%より増えたことがわかった。過去12ヶ月間に2週間連続で日常生活ができないほどの鬱（うつ）状態を経験した子供は4.9%だった。自殺を考えた子供は2.0%で、2018年の1.3%より0.7ポイント上昇した。主なストレス要因として（複数回答）宿題と試験(64.3%)、成績(34.0%)、進学や就職に対するプレッシャー(29.9%)、親との衝突(29.7%)などが挙げられた。生活満足度などの指標では上昇傾向が見られた。昨年の子供の生活満足度は、満点10点中7.14点で、2013年6.10点、2018年6.57点と比べて継続的に改善した。 0〜5歳の子供の発達は全ての分野で指標が改善した。認知発達は満点3点で2023年2.46点（2018年2.23点）、言語発達は2.40点（2.25点）で5年前より良くなった。今回初めて調査した社会性発達は2.35点を記録した。

海外での薬物利用に警告、薬物合法国での危険な誤解 2024.06.07 大麻などの薬物を、合法とする国で利用したとしても、韓国国籍の者が韓国内に帰国時必ず罰せられる。韓国法務省は27日、海外に出国する国民が薬物合法国で薬物を利用することがないよう、「海外薬物利用防止キャンペーン」を実施すると発表した。韓国の国民が大麻合法国で大麻などの薬物を吸引または摂取した場合、帰国時に国内法により罰せられるという内容を含む映像とポスターが製作され配布される予定だ。広告物は来月1日から仁川国際空港の出国ゲート、空港に向かう高速道路などの屋外広告と法務省の公式SNSでも公開される。法務省によれば、韓国の国民が薬物合法国で大麻などの薬物を吸引または摂取すると、刑法第3条の属人主義の原則に従い韓国の刑法が適用され罰せられることになる。法務省は、「多くの我が国民が訪れる国の中で、大麻を合法とする国が増えているため、該当国では誰でも大麻などの薬物利用が可能だと誤解する事例が発生している」と述べ、「しかし、韓国国籍を持つ者が大麻合法国を訪れ薬物を利用すると、帰国後国内法により厳しく罰せられることになる」と説明した。一方、日本の大麻取締法には、国外において大麻をみだりに、栽培したり、所持したり、譲り受けたり、譲り渡したりした場合などに罰する規定がある。吸引または摂取の言及はないものの、大麻などの薬物が合法化されている国であっても、利用や所持などに対し細かい規定があり、違反した場合日本よりも重い刑罰を科す国が多く存在する。軽はずみな行動や不注意から、海外で薬物に手を出したり、薬物犯罪に関わってしまうことのないように注意した方が良い。

【速報】下関市の海上で転覆した韓国船籍のケミカルタンカー、救助者9人の内7人が死亡と発表 2024.03.21 日本の海上で転覆した韓国船籍のケミカルタンカー日本の山口県下関市沖で転覆した韓国船籍のケミカルタンカーの乗組員11人の内、救助された9人中7人の死亡が確認されたというニュースが報道された。海上保安庁によると、20日午前7時ごろ、下関市の六連島(むつれじま)の沖合で韓国船籍のケミカルタンカーが転覆した。事故後、乗組員11人のうち9人が救助されたが、2人は20日午後時点でなおも行方不明となっている。またこの日、NHKの報道によると、海上保安庁によって救助された9人のうちの7人も死亡したことが明らかになった。海上保安庁は、残りの2人の捜索と救助作業を進めている。該当の韓国船籍のケミカルタンカーには、韓国人2人、インドネシア人8人、中国人1人の計11人が乗船していたと把握されている。

30代の性犯罪者…近所の女子小学生に「友達になって」とメッセージ送信 2024.03.18 被害者の両親から通報未成年者誘拐未遂の容疑で調査性犯罪の前科があり、個人情報が公開されている韓国の30代男が、地元小学校の女児に接触していたことが判明し、女児の保護者の通報により逮捕された。 18日、聯合ニュースの報道によると、京畿道（キョンギド）の烏山（オサン）警察署は、未成年者誘拐未遂容疑でA氏を刑事事件として立件した。 A氏は、16日午後3時頃、自身が住んでいる共同住宅の広場で出会った女児B氏に声をかけ、携帯電話で連絡を取ったという疑いが持たれている。当時、A氏はB氏から携帯電話を借りてB氏の連絡先を入手し、当日の夜にカカオトークを利用して「僕と友達になってくれないか」というメッセージを送った。 B氏は、A氏から連絡があったことを両親に知らせ、B氏の両親は午後6時30分頃に警察に通報した。 A氏には性犯罪の前科があることが判明した。最近刑務所から釈放されたA氏は、「性犯罪者通告」のウェブサイトで氏名、年齢、写真などの個人情報が公開されている。しかし、位置追跡電子装置（電子監視）装着の対象者ではないという。警察はA氏に対し、B氏に近づかないよう警告し、また、A氏が携帯電話の提出を拒否したため、裁判所に令状を請求し携帯電話を押収する方針だと明かした。また、共同住宅内の防犯カメラを精査し、A氏がさらなる犯罪行為に関与した可能性がないか調査する予定である。警察関係者はメディアに対し、「A氏が携帯電話に1通のメッセージを送信したという事実以外、現時点で犯罪性はないことを確認した」とし、「A氏の前科を考慮し、徹底的に捜査を勧めている。今後、逮捕状の請求や容疑の変更も検討する」と説明した。